削減効果大！無駄な保険入ってない？保険の見直しをしっかりしてみよう

もんきちです。

みなさんは「保険」加入されていますか？

万が一って怖いですよね。

自分になにかあった時に、支払いができなかったらどうしよう・・・

僕もそうでした。何も考えずに「保険」に沢山入っていました。

必要のない「保険」にも多額の支払いをしていました。

これ本当にもったいないです。

日本は、世界一の保険大国だと言われています。

生命保険文化センターが公表している平成30年のデータによると、

1世帯当たりの生命保険の料金の平均は年間38.2万円にも及びます。

つまり、30年間保険に加入し続けた場合、

およそ1,200万円もの金額を支払うことに。

結構な大金ですよね。

しかも実は必要のない「保険」に支払っているケースがとても多いです。

日本って様々な制度が充実していて、

そこまで「保険」って必要ないんですよね。

このことから、固定費を削減したいと考えている人にとって、

保険の見直しは必須項目だと言えます。

とはいえ、「万が一に備えて色んな保険に入っておかないと不安…」

と考えている人もいるでしょう。

そこで、本記事では保険で備えるべきトラブルや、

本当に必要な保険について解説します。

読み終えれば、適切な保険の考え方を深く理解できるため、

ぜひ参考にしてくださいね。

あなたの家庭はどう？保険で備えるべきトラブル

日本人の多くは、不安な気持ちからさまざまな保険に加入しています。

しかし保険というのは、

「発生する可能性は低いけど発生してしまったら損失がとても大きいこと」

をカバーするためだけに使うべきものです。

にも関わらず、

「発生する確率が低く、かつ発生したとしても大きな損失にはならないこと」

のために毎月保険料を支払っている人が多くいます。

具体的には、事例を解説していきますね。

発生する可能性は低いけど発生してしまったら損失がとても大きいことの例

40代男性のうち、死亡してしまうのは約1,000人に1人です。

40代の男性が死亡する確率は低いものの、

万が一死亡してしまったら

定年までに稼げたはずのお金がすべて失われてしまい、損失が大きくなります。

そのため、このケースでは家計を支えるために生命保険には加入すべきだと言えます。

ただし、家族など支える相手がいる場合のみです。

独身の方にとっては必要がないとも言えます。

発生する確率が低く、かつ発生したとしても大きな損失にはならないことの例

人口10万人に対して1年のうちに入院する人は約1,000人（1％）。

また、30歳の人が40歳になるまでにがんを患う可能性は0.6%です。

確率が低いうえ、がんの治療費は100万円以下で済むことが多いため、

貯金があれば大損失にはなりません。

そして後述する、「高額療養費制度」という日本には素晴らしい国の制度があります。

一時的に高額な医療費が掛かったとしてもその費用の大半は戻ってきます。

以上のことから、原則として、ガン保険への加入は不要です。

このように、感情ではなく理性で考えて、

「発生する可能性は低いけど発生してしまったら損失がとても大きいこと」

にのみ保険を活用すべきなのです。

日本の社会保険制度はかなり充実していることを知ろう

保険大国だと言われている日本ですが、

実は世界の国々に比べ、日本の社会保険制度はかなり充実しています。

1961年以降、会社員・公務員・自営業者・フリーランス・高齢者など、

すべての日本国民が保険に加入しています。

日本の社会制度の理念は「必要最小限の施策を皆が平等に受けられること」です。

民間保険を見直すうえで、

皆がすでに加入している日本の社会保険制度について理解しておくことは大切です。

ここでは、日本の社会保険制度についてざっくりとご説明していきますね。

怪我や病気の治療費の自己負担が3割になる

国民が皆保険に入っているわけではない海外の国々では、

盲腸の手術をするのに150万円～450万円もかかる場合があります。

しかし日本では、なんと30万円ほどで盲腸の手術をしてもらえます。

日本の社会制度ではケガや病気の治療費の負担額が3割になるため、

負担額を抑えて皆が平等な治療を受けられるのです。

盲腸の手術に限らず、少し気がかりなことがある際など、

気軽に病院へ行けるのは有難いですよね。

高額療養費制度のお陰で、自己負担額が10万円を超えることはあまりない

「高額療養費制度」に基づいて、

自己負担額には上限が定められています。

例えば、手術などにより1ヵ月の医療費が100万円かかった場合、

自己負担額は3割の30万円ではなく、10万円程度で済みます。

なお、高額療養費制度についての詳しい内容は、以下のリンクをご参照ください。

＞＞厚生労働省ホームページ（高額療養費制度）へ

このように素晴らしい制度があるため、

万が一に備える費用というのはそこまで大金である必要はないのです。

会社員や公務員の場合、さらにメリットがある

会社員や公務員の場合、2つのメリットを受けられます。

日本の社会保険制度は、会社員・公務員に特に手厚い制度なのです。

自営業やフリーランスの場合は

全額自己負担かつ扶養対象者も保険料の支払が必要となりますが、

それでも医療費を3割に抑えられるのは十分にお得だと言えます。

怪我や病気で働けなくなっても1年半は保障がついている

会社員や公務員が、

怪我や病気によって働くことが出来なくなった場合、

傷病手当金というお金を受け取れます。

以下の条件を満たしている人は、

全員が1年半の間平均月収の3分の2に相当する金額を受け取れるのです。

怪我や病気で働けなくなっても、

すぐに収入が途絶えるというわけではないため、安心して働けます。

なお、自営業やフリーランスの人は

傷病手当金を受け取れないため、注意が必要です。

 本当に必要な保険ってなんだろう？

ここまで保険について考えてきましたが、

「じゃあ結局、本当に必要な保険って何なの？」

と疑問に感じている人もいるでしょう。

ずばり、理性で考えた際に本当に必要となる保険は、

生命保険・火災保険・自動車保険の3つです。

それぞれについて、詳しく説明していきます。

生命保険（掛け捨て型）

生命保険は、自分の病気や死亡などに備えて加入する保険です。

先述したとおり、ガンなどの多くの病気は

ある程度の蓄えがあれば大損害にはなりません、

しかし、「死亡」は確率が低いものの、

万が一起こってしまったときには大損害を被ることになります。

そのため、「自分が亡くなってしまったら、生活に困る家族がいる」

という場合に限っては、生命保険に加入するべきでしょう。

加入する場合も「終身型」ではなく「掛け捨て型」を推奨します。

住宅費・教育費・生活費を確認して、必要な期間から適切なプランを決めましょう。

扶養している家族のいない単身の人は、生命保険への加入は不要な場合が多いです。

火災保険（地震保険）

自宅で火災が発生する確率は0.035%と言われていますが、

万が一発生した場合の損失額は数千円～数億円に及びます。

住宅の価格や、周囲の人々への損害賠償の価格次第では、

もっと高額になる可能性もあります。

数千円～数億円を貯金でまかなうことはほとんどの方には困難です。

ですので、火災保険には加入しておくことをオススメします。

また、火災保険と同時に地震保険も検討しましょう。

地震保険は単体での契約ができません。

火災保険とセットで検討するようにしましょう。

自動車保険

自動車事故で他人を死亡させてしまう確率は、

0.0039%ですが、万が一死亡させてしまった場合は

損害賠償額次第で数千万～数億円の損失が生じます。

生命保険・火災保険と同様、低確率高リスクなため、

自動車を運転する機会のある人は自動車保険へ加入しておきましょう。

まとめ：本当に必要な最低限の保険契約へ切り替えをし、固定費の削減をしよう

この記事では、固定費のうち多くを占める「保険」ついて解説しました。

日本人は、さまざまな民間保険に加入している人が多いですが、

実は本当に必要な保険は生命保険・火災保険・自動車保険の3つだけなのです。

せっかく社会保険制度の充実している国で暮らしているのに、

不必要な保険に多額を投じている状態は、とてももったいないと言えます。

すぐにでも見直しすることをオススメします。

この際要注意なのは、

「今まで支払った額が損になる」「やめるのもったいない」という考え方です。

一時的に「損」をしたとしても必要のないものはすぐに「やめる」。

この考え方は無駄なお金を使わないという意味においてとても重要です。

実際、僕も保険の見直しをしたことで月の固定費がなんと３万円も削減できました。

ぜひ本記事で紹介した内容を参考にして、月々の保険費を見直してみてくださいね。